欧米の政策が無視する石炭の現実

問題の核心

イランとの戦争によって引き起こされた石油・ガス市場の混乱がもたらした結果の一つは、世界のエネルギー需要を満たす上で石炭が持つ基盤的な重要性が改めて認識されたことである。ホルムズ海峡の封鎖を受け、アジア諸国が液化天然ガス（LNG）への依存度を低減せざるを得なくなったことに対応し、燃料用石炭市場も反応した。バングラデシュ、日本、フィリピン、韓国、台湾、ベトナムなど、安定的な発電のためにLNGから石炭へ切り替える能力を持つ国や地域では、石炭輸入が増加した。欧州もまた、エネルギー安全保障を強化するために石炭の使用量を増やした。

すでにイラン戦争前から、世界の石炭需要は2025年に約90億トンという過去最高水準に達しており、燃料用石炭の貿易量は年間10億トンを大幅に上回っていた。

世界のエネルギー供給において石炭が着実に増加し、総発電量の3分の1以上を占めている（PDF図1参照）にもかかわらず、西側のエネルギー政策は依然として石炭の構造的な衰退を前提としており、規制や資金調達上の制約を通じて石炭の役割を削減しようとしている。しかし市場は、石炭を重要な燃料であり、不可欠な産業投入材として扱っている。2024年、ASEANエネルギーセンターの報告書は、「ASEANにおける発電において、石炭は現在、供給の安定性、信頼性、手頃な価格、そしてある程度は持続可能性を評価した場合、他のエネルギー源を上回っている」と宣言するとともに、「石炭からの戦略的転換は、送電網規模で経済的かつ環境に優しい代替手段が利用可能になった時点で、適切なタイミングで実施されるべきである」と補足して述べた。

価格競争力と広範な入手しやすさを踏まえると、市場の見通しでは、少なくとも予見可能な当面の間、特に重要な産業用途において（ただしそれに限らず）石炭に代わるものは現れないと見られている。昨年、国際エネルギー機関（IEA）は「2050年ネットゼロ排出シナリオ」において、2035年までに石炭需要が約35%減少すると予測した。

2026年5月、IEAは「石炭は、増大する電力需要を満たし、電力システムの重要なニーズに応える上で依然として不可欠である」と認めつつも、東南アジアにおいても石炭の迅速な段階的廃止を主張し続けた。 しかし、実際にデータは新興市場における石炭への依存が持続あるいは拡大していることを示しており、世界的な不安定さが続くなら、先進国でも今後数十年にわたり同じことが当てはまる可能性がある。石炭依存度の低い将来を目指す人々にとっては、停電、コスト上昇、意図せぬ環境面または供給信頼度面の悪影響を防ぐには、石炭への選択的投資が彼らの直観に反して価値を持つことを認識する必要があるだろう。