芸を教え込めばサルは人を楽しませることもあるが
いま日本政府は脱炭素のためとして、さまざまな「カーボンフリー燃料」の利用に向けて、巨額の技術開発投資を行いつつある。だがその技術は、本当に実現可能なのだろうか? 巨額の浪費に終わってしまわないか? そうならないために、必要なことは何だろうか?
「彫刻入りの立派な台座の上でサルに小説を朗読させる」という事業を構想するとしよう。そうするとタスクは2つに分かれる。
①サルを訓練して小説を朗読させる
②彫刻入りの台座を造る
あなたがこの事業の責任者だったら、まず着手すべきは何か?
立派な彫刻入りの台座は、お金をかければ、明らかにできる。あなた自身が造ったことがなくても、世の中には引き受けてくれる人や業者があるからだ。
だがサルを訓練して小説を朗読させるとなると、そもそも本当にできるのだろうか?
こう考えると、この事業における優先順位は、まずサルを訓練できるか見極めることだ。だが現実の事業では、「まず台座を造り出してしまう」ことがあまりにも多いという。
なぜそうなるのか?
たとえば国からの委託事業であったとしよう。するとあなたは絶えず何か前進しているように見せたい。だから、「はい、まず台座ができました」という安直な方向に進みやすい。
それに、そうすると国の役人も、立派な彫刻入りの台座名目で予算が確保できる。役人にとっては、できるだけ予算を使った方が手柄になるのだ。
もちろん、台座を造る事業者も、受注につながるので大喜びだ。そうして立派な彫刻を施した台座を納品する。
立派な台座があっても載せるものがなければ意味がない
このようなプロジェクトは一度始まるとなかなか止められない。失敗を認めることには個人的にも勇気が要るし、責任者であればもちろん責任を取らねばならない。国の事業であればますます失敗したとは言いにくい。
だが、このままでは、立派な台座にさんざんお金を浪費したのちに、やがて事業は頓挫する。
以上の話は、もともとは、グーグルのイノベーション拠点であるグーグルXのCEO、 アストロ・テラーがTackle the Monkey First(まずサルから攻めよ)というタイトルで書いた記事がベースになっている。
この話を紹介したのは、まさにこれと同じ構造で、日本政府が進める脱炭素投資が失敗するのではないか、と心配するからだ。
日本政府は、「グリーントランスフォーメーション(GX)」の推進のためとして、関連法案を5月に成立させ、いまその具体的な施行に動いている。そこでは、20兆円に上る国債として「経済移行債」が発行され、それを原資に、あらゆる脱炭素技術への研究開発投資を行うとしている。
この資料を見ると、「燃料X利用」を実現するためのタスクとして、以下の3つがあることが分かる。
ここで燃料Xが具体的に何かは、武士の情けではっきりは書かないが、政府資料に書いてある脱炭素のための燃料としては、水素、合成燃料、アンモニア、バイオ燃料などがある。
さてこの1、2、3のうち、「サルの訓練」にあたる、最も困難なタスクはどれか?
それは1だ。燃料Xが安価に、大量に、CO2フリーで入手できる見込みなど、現段階では全く立っていない。政府や推進者の書いたお手盛りの数値目標はある。だがそれは願望に過ぎない。
燃料Xが安くなるという前提は、たいてい、電気ないしは水素がまず安価で、大量にCO2フリーで手に入るという、さらに別の前提に基づいている。だがこれもやはり実現の見通しが立っていない。
再生可能エネルギーを推進している人々は、しばしば「いまや太陽光や風力が一番安い」という言い方をする。しかし、これまで太陽光や風力が大量導入されてきた理由は、陰に陽に寛大な政府補助を受けてきたからに過ぎない。
本当に安い燃料は石炭であり、安い電気は石炭火力によるものだ。現実がそれを示している。
ロシアのウクライナ侵攻がきっかけとなった世界的なエネルギー不足を受けて起きたことは、世界中が石炭を取り合い、石炭価格が高騰したことだった。最も再エネが安く入手できる国の一つである中国が何をしたかと言えば、石炭火力発電所への大規模な投資だった。
日本政府はいま、「1.安価な燃料X」が実現されることを前提として、「2.燃料Xの輸送技術」や「3.燃料Xの燃焼技術」に、数百億、数千億円の政府補助を投入しつつある。当該技術を請け負う事業者の中には利益を出すところもあるかもしれない。
しかし「燃料X利用」が実現する日など、本当に来るのだろうか。仮に2、3の技術が実現したとしても、1が実現しない限り、結局は燃料X利用のコストが高すぎて、誰も使わないからだ。
いやひょっとすると日本政府はその期に及んでも補助金をつぎ込んで無理やり国内では実現するかもしれない。だが高価な技術は世界の国々が採用するものにはならないから、地球規模のCO2の削減にはほとんど効果がない。
ではどうすればよいか? どのようにすれば「サルの訓練を第一に」できるのだろうか?
参考になる事例がある。グーグルXでは、「再生可能エネルギーを利用して、海水に溶けているCO2を回収し、また海水を電気分解して水素を得る」という事業を構想し、フォグホーン(霧笛)プロジェクトとして開始した。
しかしこのプロジェクトは、コスト低減の見込みが無いと判断され、やがて中止されてしまった。どのように意思決定したのか、その経緯がまとめてあったので紹介しよう。
このプロジェクトを開始するにあたって「既存のエネルギーと競合できるコストで水素を供給できるかどうか、コストダウンが最大の難関だ」ということはすぐに分かった。
そこでやったことは、プロジェクトを中間評価するために、事前に「キル・メトリクス(殺す指標)」を設けて、それを達成する見込みが無くなればプロジェクトを中止する、というものだった。
そして実際、コストダウンの見通しが立たなくなったことで、この事業は中止されてしまった。
この際、コスト評価には十分な経営資源を投入した。化学プラント事業の経験がある専門家が入り、詳細なコスト評価を行った。決して、お手盛りの政府目標や推進者の口上のようなコスト評価ではない、という点が大事だった。
そして、リスクのあるプロジェクトに挑戦したこと、および中止に同意したことについては、会社から研究者に褒賞が支給された。リスクのあるプロジェクトであればたびたび失敗することは止むを得ない。だがそれがだらだらと続いてコストが嵩むことは避けるべきで、中止した方がよい。
日本でも研究開発事業にはたいてい「マイルストーン」が設置され、中間評価を受けることになっている。だがそのマイルストーンの選択時に、「モンキーファースト」の原則が貫かれているだろうか? マイルストーン自体が安直なものになっていないか?
グーグルXでマイルストーンと呼ばずに「キル・メトリクス」と呼んでいるのは、文字通りそれが達成できなければプロジェクトを殺してしまう、ということから、その指標の選択、また実施にあたっての厳しさの現れだと思う。
まずはサルから攻めよ(モンキーファースト!)。
脱炭素の技術開発プログラムでは、実現にあたって何が最も本質的に難しい部分かを見極め、そこをターゲットにした技術開発に資源を集中すべきだ。そして、キル・メトリクスを設けて、コスト見通しの評価を厳格に運用し、国民のお金の浪費を防ぐべきだ。
まず予算の拡大ありきで、それを役人と事業者が取り合うという構図に陥り、せっせと立派な彫刻のある台座が量産されるだけに終わってしまうことを危惧する。これでは納税者が哀れである。