海上輸送力が戦争の帰趨を左右した太平洋戦争期の日本では、商船建造は戦時経済運営の最優先目標の一つとされた。海軍艦政本部によって推進された計画造船はそのためのスキームであり、艦政本部は各造船所が建造する個々の商船について、毎月の建造の進捗を線表によって計画した。計画造船のために資材、労働力等が集中的に投入され、1944年度にかけて商船建造量は空前の値に増加した。注目すべきことは、建造量の増加が生産要素投入の増加を上回った点である。すなわち、太平洋戦争期の商船建造量の急増の相当部分は生産性の上昇によった。本論文では、この点を三菱重工業長崎造船所のデータを用いて示した。太平洋戦争期、長崎造船所は、戦時標準船型のタンカーの建造に特化し、資本－労働比率が低下傾向をたどり労働力の質が低下する中で、1942年以降労働生産性の大幅な上昇を実現した。同時に商船の起工から竣工までの期間が1/2以下に短縮された。こうした生産性上昇の背景にあったのは、戦時標準船への移行、およびブロック建造法と電気溶接という2つの技術革新を軸として生産現場行われた、さまざまな設計上、作業上の工夫であった。