安倍政権の成長戦略の要として注目されるガバナンス改革とは何か？
　「日本版スチュワードシップ・コード」や「コーポレートガバナンス・コード」の内容と意義、これからのインパクトをわかりやすく解説。
　「年金・保険マネー」が「運用会社」を通して「上場企業」へと流れるインベストメント・チェーンが、資本生産性を軸に再編。企業と投資家が成長のための対話を続け、ROE向上に不断の取り組みを続ける時代が到来したことを示す。

　小林研究主幹が参画している『山を動かす』研究会（国の資本生産性を向上させるための株式市場改革について議論している私的な研究会）で約3年間にわたり積み重ねられてきた議論の成果です。小林研究主幹は「資本生産性は倍増できる」と題する章で上場企業の低資本生産性にかかわる問題意識を提示するとともに、解決のためのフレームワークを提示しています。

　執筆メンバーは、中神康議（みさき投資社長）、堀江貞之（野村総合研究所上席研究員、GPIF<年金積立金管理運用独立行政法人>資産運用委員長代理）、杉浦秀徳（みずほ証券上級研究員）、柳良平（エーザイ執行役・早稲田大学大学院兼任講師）、上田亮子（日本投資環境研究所主任研究員）。