第十回「ロバート・ルーカス教授の処方箋」

大恐慌との類似性
　9月18日にシカゴ大学のロバート・ルーカス教授が公開セミナーで、現在のアメリカの金融危機について見解を表明した（＊）。ルーカス教授は、現代のマクロ経済学のパラダイムをつくった人物である。
　ルーカス教授は、金融危機の本質は、大恐慌の際に起こった銀行取付け（Bank Run）であり、その結果、マネーが消失したことである、という。マネーとは、この場合、金融機関が創造する信用貨幣のことであり、1930年代は銀行預金、現在はレポ取引などによる事実上の短期借入資金がその役割を果たす。これらのマネーが消失したため、経済活動が大幅に悪化した。また、金融危機においては、マネーの急激な欠乏を緩和するという意味で、金融政策も財政政策も一定の役割を果たしうる、とルーカス氏は論じた。
　関連していくつか興味深い論点がある。セミナーの前の立ち話で、ルーカス氏は、「（ケインズ的な）価格の硬直性が今回の危機の大きな要因ではないか」といった。マネーの消失が経済活動に悪影響を与えるというルーカス氏の議論には、物価水準があまり変化しないという暗黙の前提がある。価格の硬直性がなければ、マネーの量が半分になっても、物価や賃金が同時に半分に下がるだけで、実質的な経済活動は悪化しないはずである。マネーの量の急な変化に物価水準の変化が追いつかない、という「価格の硬直性」は、危機のメカニズムのなかで、確かに重要な役割を果たしているのかもしれない。
　しかし、新古典派マクロの生みの親であるルーカス教授からケインズ経済学的な柔軟な発言を聞くのはやや意外な感じがした。
　また、危機の発生を防止するために、決済システムを守る規制を導入すべきだとルーカス教授は主張する。銀行取付けと同じ現象が発生した要因は、サブプライム関連の高リスク金融資産が決済システムに入り込んでいたことである。投資銀行やヘッジファンドは、短期債務を借り入れて、高リスク資産に投資していた。彼らの短期債務は（大恐慌時の）銀行預金と同じ意味でマネーすなわち決済手段であったが、大恐慌時の銀行預金と同様、政府の保証などは受けておらず、高リスク資産を担保としているだけだった。
　この状況は高リスクの企業株式を銀行が大量に保有していた1920年代の状況と同じことである。1930年代には、株価下落によって銀行倒産の懸念が高まり、預金者は預金引き出しに走った。今回の危機でも、サブプライム関連証券の下落によって金融機関の倒産懸念が高まり、短期債務の取付けが起こったわけである。したがって、大恐慌のあとで銀行規制の強化が行われたように、もっと広い範囲の金融機関（銀行に限らず、決済システムに関係する金融機関の全体）について規制強化が必要だ、という。
　大恐慌のあと、グラス・スティーガル法によって銀行と証券の兼営が禁止され、銀行はリスクの高い企業株式に投資できなくなった。また銀行預金は預金保険によって一定額まで保護されることになった。こうした銀行規制が、数十年にわたって大恐慌の再来を防いでいたことは間違いない。同様のことを現在の決済システムを構成する金融機関に対しても実施すべきだ、とルーカス氏は主張するのである。