第一回「自己言及的な循環としてのバブル」

貨幣の公共性と金融危機
　この連載の前篇（自由篇）を書き始めたのは08年4月だったが、その半年後に世界経済の景色が一変する危機が発生した。9月にリーマン・ブラザーズが破綻してから、自由でグローバルな市場の理念は地に堕ち、各国の経済は、金融システムだけではなく産業、雇用に至るまで、国家介入の度合いを強めつつある。
　昨年10月で終了した前篇は、ひとことでいえば、国家管理の計画経済に対して、自由な市場経済の優位性を論じたものだった。世界中が経済への国家介入を強めようとするまさにそのタイミングで、市場の優位を縷々論じるというのは、一見して、なんとも間の抜けたことのように思える。実際、本篇の連載開始にあたって、編集部からも今後の展開についてご心配をいただいた。確かに、経済情勢は激変を続けており、われわれの議論もどのような方向に落ち着くのか正直、手探り状態である。したがって、本篇は、考えながら書き、書きながら考えるという傾向が前篇以上に強まることになるだろう。
　しかし一方、今回の危機で明らかになった市場経済システムの問題点とは、この連載の開始当初から第2部にあたる本篇で扱うつもりだったテーマそのものなのである。市場経済システムは、外部からの支えを必要としない自己完結した運動体のようにみえながら、実際はある公共的な存在によって支えられている。その公共的存在が動揺し破綻すると市場経済の働きはいとも簡単に崩壊する、ということを今回の危機は劇的な形で示したのである。市場システムを支える公共的な存在とは、「貨幣」である。貨幣とは、財貨やサービスの交換の媒介物（媒体）の総称であり、現代の市場経済を存立させる基盤であるといえる。交換の媒体として機能するものは、現金だけではなく、銀行預金やMMFなど決済機能を有する資産が広く該当する（制度上は決済機能をもっていなくても、事実上、それをもっている資産も貨幣といいうる）。今回の危機で動揺したのは、金融機関などが創造する「信用）貨幣」、あるいは信用貨幣の創造を可能にする（金融機関への）「信頼」そのものである。
　したがって、本篇では、信用貨幣と信頼、貨幣の公共性が中心テーマとなる。
ここでは、今回の金融危機について、次のようなやや特異なビジョンを展開したいと考えている。バブルとは、不動産やリスクの高い証券化商品などの「資産」が、いつのまにか「貨幣」の役割を果たすようになることである、というビジョンである。私的主体が発行した資産が、意図せざる結果として、貨幣という公共財の役割を担うようになる。たとえば家賃収入としてキャッシュフロー（貨幣）を生み出す手段だったはずの不動産が、それ自身、貨幣（交換媒体）としての役割を担うようになる、ということである。大胆にいえば、バブルとは、「貨幣」という存在を巡るゲーデル的な自己言及の循環である、ということもできるかもしれない。資産価格の下落が始まると、それまで貨幣化していた資産のリスクが顕在化し、市場参加者はそれらの資産に対する信頼を失う。その結果、それらの資産は貨幣としての役割が担えなくなり、いわば、「貨幣の消失」が起こる。貨幣の消失によって実物経済の活動が急速に阻害され、生産や雇用が急速に悪化する。
　貨幣の公共性をどのように扱うべきか、という課題は、危機解決のための政策を巡る考え方を整理するうえでも重要である。とくに、金融部門の不良資産処理は、経済回復のために必要なのかどうか。この点についての議論は、欧米でもかつての日本と同じような混迷があるように思われる。われわれが論じたいのはこうした問題である。